近大工学部/農産物の販促システムを開発

2018.11.16

近畿大学は、農産物の販売促進システム「ベジスキャン」を開発しました。農産物に貼ったバーコードをタブレット端末で読み取ると生産者や農産物の情報を見ることができます。情報という付加価値を付けることで生産者の所得向上や地産地消を促進。開発にはJA広島中央が協力。19日からJA産直市「となりの農家」高屋店で実証実験を始めます。
開発したのは同大工学部情報学科の加島智子講師と学生3人。同システムでは生産者や農産物の情報、圃場を紹介しています。生産者が栽培する他の出荷物や、店舗で販売する農産物を使った料理レシピ、注目度の高い商品ランキングなども検索が可能。生産者自らがおいしい食べ方や、野菜の情報なども発信できます。料理は、レシピサイト「ボブとアンジー」が協力し、1500レシピから選ぶことができます。
生産者、消費者は高齢者が多いため、画面をタッチするだけで操作できるようにしました。農産物の情報を自宅などから手軽に発信して付加価値を高めることができます。実証に協力する生産者の一人、大久保高由さんは「丹精込めて作っている思いが消費者に伝わればうれしい」と期待します。
実証実験では学生が生産者を取材し、データーベースを試作。19日からは店内にタブレット端末2台を設置し、消費者が関心の高い情報や、売り上げの変化など販促効果を解析する。最初の1週間は、学生が店頭で利用者をサポートする他、要望を聞き取りシステムの改善につなげます。
システムは、農産物の価格競争が進む中、地元農産物の情報を伝えることで、消費者と生産者を結び付けようと、2017年度から研究を開始。消費者が店外でも情報を閲覧できるようアプリ化も検討しています。

実証実験を前に、生産者の大久保さん(左)を取材する学生ら